仮想通貨速報

話題に事欠かない仮想通貨トレンドを追っていきます。 すべての情報を網羅します。

    みんなの反応

    1: 風吹けば名無し 2018/01/19(金) 14:22:57.71 ID:ycl9lLmPd
    五億「あの星がカソーっつうんかー…急がねーと……みんな耐えてくれ…」

    ビットコ「融合だと…!?気に入らなかったら追い出してやる…」

    ビットコ「力がどんどん溢れてくるぞー!これなら奴を倒せるッ!」

    五億「ビットコの気がどんどん上がってく…頼む…間に合ってくれ…」

    ニート「今すぐ俺に金を貸せーー!まにあわなくなっても知らんぞーーーっ!」

    ニート「ハッハッハーッ!!この俺が伝説の超億り人だぁーー!!」

    税務署「ホッホッホッ……そろそろ税金を納めて貰いましょうか…」

    ビットコ「つあぁっ!!ちょあぁっ!!ハァ…ハァ…」

    損五萬「ビットコさぁーーん!!」

    損五億「まずい…ビットコの気がどんどん下がってる…」

    ニート「無駄だ…殺される…払えるわけがない…」

    ニート死亡

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    1: 風吹けば名無し 2018/01/19(金) 03:26:34.27 ID:WUrlTeY40
    ビットバンクが取引再開して地獄の蓋が開いたもよう

    【【悲報】リップルさん、暴れる 】の続きを読む

    1: ノチラ ★ 2018/01/18(木) 21:44:35.94 ID:CAP_USER
    2017年を代表するパワーワードといえば、年初から対ドルレートが10倍超にもなった「ビットコイン」をはじめとする「仮想通貨」だろう。ビットコインは2018年に入って大きく値を崩しているが、それでも2017年初比ではおよそ10倍の水準は維持している。こうした中、2018年は地域活性化策として話題だったローカルマネー「地域通貨」について、仮想通貨版の「地域仮想通貨」が続々と発行されそうだ。果たしてそれは「地方創生」につながるのか。現状をまとめた。

    2017年は「仮想通貨元年」だった。世界の仮想通貨の時価総額は、前年2016年1年間では約200%(約2倍)増えていたが、2017年は約4000%(約40倍)と、まさに破竹の勢いの急拡大を遂げた。年末には日本円換算で約70兆円に達している(coinmarketcap調べ)。

     その4割を超える約30兆円を「ビットコイン」だけで占め、仮想通貨の世界は「ビットコイン1強」とも言える状況だったが、2017年末から「リップル」や「イーサリアム」など、ビットコイン以外の「アルトコイン」と呼ばれる仮想通貨の取引も徐々に活発になり、その時価総額を伸ばしてきている。

     2017年の全世界の仮想通貨取引高は日本円換算で約5兆円に達するが、「コインチェック」「ビットフライヤー」「ザイフ」のような日本国内の仮想通貨取引所のシェアはその約4%(約2,000億円)にすぎない。日本円が取引額の過半を占めたものの、その意味で日本は市場としての成長余力があると言えそうだ。

    ブームが去って失速した「地域通貨」
     一方、仮想通貨と字こそ似ているが、市町村単位など狭い地域で独自に発行される「地域通貨」は、すでに忘れ去られたような言葉になってしまった。

     かつての「地域通貨ブーム」のきっかけは19年前の「地域振興券」だった。金融危機翌年の1999年4月、小渕恵三内閣が景気浮揚策として6,194億円を予算化し、全国の市区町村に全額国費補助で発行させた商品券で、9月末まで半年間有効だった。15歳以下の子どもがいる世帯主や65歳以上の高齢者などに、1人あたり2万円分(1,000円券20枚)が配布された。

     この政策には賛否両論あったが、後で地方自治体や商工団体などで、そのアイデアを借用して地域独自の「プレミアム商品券」や「地域通貨」を発行しようという動きが出てきた。通貨と言っても法律的には「地域限定の商品券」で、地元の金融機関や商店などの協力を得て発行され、5%、10%、20%などプレミア分をつけて消費を喚起し、地域の活性化、地方創生を図ろうとするものである。

     ここぷろがWebサイトで公表する「地域通貨全リスト」によると、国内の地域通貨は全部で677件(2017年4月19日現在)。関東地方の132件、近畿地方の111件が多いが、人口比では中・四国の95件、北陸・甲信越の78件、北海道の49件が健闘している。
    https://www.sbbit.jp/article/image/34465/580_bit201801161330321457.jpg

    統計を取り始めた2003年2月22日は260件で、それが2003年末は382件、2004年末は508件と伸びたが、「地域通貨ブーム」は2005年頃で下火になる。2006年末の614件以後はずっと600台のまま。廃止される地域通貨もあるので、2010年末から2016年末までの6年間で13件しか増えていない。

     地域通貨ブームと同じ頃、「地方創生」を目的に全国で「ふるさと納税」や「ゆるキャラ」や「B級グルメ」やロケ誘致の「フィルムコミッション」などが次々と名乗りをあげて、その人気は今も衰えていないが、地域通貨はすでに忘れられたような感がある。

     「狭い地域でしか使えない」「使えない店がある」「交通機関や医療機関で使えない」「おもちゃのお金のようで〃ニセ札〃が出てきそうだ」「受け取っても後で円に交換するのが面倒だ」など、地域住民の間での評判は決してよいとは言えないものもある。また、発行者側も、偽造されにくくする印刷や安全な保管方法、発行・管理に予想外のコストがかかっていたという。

     ブームが失速して久しい地域通貨だが、いま、仮想通貨の急成長に刺激され復活しそうな気配がある。発行・管理のコストが紙の地域通貨や電子マネーなどより安く済む「ブロックチェーン」を利用した地域限定の「地域仮想通貨」が2018年に、続々と旗揚げしそうなのだ。
    以下ソース
    https://www.sbbit.jp/article/cont1/34465

    【【仮想通貨】地域仮想通貨が続々発行、地方の救世主となるか? 】の続きを読む

    1: 名無しさん@涙目です。(帝国中央都市) [TW] 2018/01/18(木) 21:45:18.44 ID:RThzfADM0 BE:416336462-PLT(12000) ポイント特典
    sssp://img.5ch.net/premium/6931153.gif
    新世代仮想通貨が2018年中に市場に現れる可能性がある。公開するのはメッセージアプリ「テレグラム」のCEO、ニコライ・ドゥーロフとパーヴェル兄弟だ。
    ネットに流出した同社のホワイトペーパーから明らかになった。
    最初に報道したのはテッククランチ。続いてスタートアップ企業のフョードル・スクラトフCEOがこれを認める内容をフェイスブックに投稿した。
    独自の「テレグラム・オープン・ネットワーク(TON) 」ブロックチェーン・プラットフォームは、ビットコインやイーサリアムより効率的なトランザクション(取引)と
    スケーラビリティ機能を持つ第三世代ブロックチェーンとなる。
    いくつかの情報によると、2018年3月にはTON発足に不可欠なICO(新規仮想通貨公開)を予定。TONは、新たな仮想通貨が機能する基になるプラットフォームだ。
    仮想通貨の名称は「グラム(Gram)」になるとされるが、この情報は確認されていない。明らかなのは、仮想通貨がテレグラム外の市場で取引され、
    テレグラムのユーザーの決済に用いられるということだけだ。内部の仮想通貨により、テレグラムのユーザーは手数料なしで国境越しの相手に個人送金や、
    高い手数料のためクレジットカードでは非現実的な小額決済などが可能になる。1億8000万人のテレグラムユーザーのデータベースにより、
    グラムは最も人気の仮想通貨の1つになれる可能性がある。

    いかそー
    https://jp.sputniknews.com/opinion/201801184481184/
    no title

    【【超絶朗報】テレグラム、ビットコインに対抗できる新仮想通貨を公開か? 今度こそスタートアップに乗り遅れるな! 】の続きを読む

    1: 承認済み名無しさん 2017/12/25(月) 22:05:28.28 ID:D38zcUvC
    どういうことだってばよ

    【【不満続出】bit flyer FX 価格捜査疑惑か】の続きを読む

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